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東日本大震災=米国日系人も支援奔走=基金創設、NBAも協賛

ニッケイ新聞 2011年4月6日付け

 【共同】東日本大震災を受け、日系米国人でつくる全米日系市民協会(JACL、本部サンフランシスコ)が主導して支援基金を創設、米プロバスケットボールNBA「ロサンゼルス・レーカーズ」主力のパウ・ガソル選手ら20選手の協力も得て200万ドル(約1億7千万円)超を集めた。代表者らは1日まで約1週間来日、被災地視察や支援先の実態調査などに奔走した。
 JACLは震災直後の3月中旬、米国の医療人道支援組織「ダイレクト・リリーフ・インターナショナル」と共同で「日本救援・復興基金」を立ち上げた。
 日系人や企業の寄付に加え、ガソル選手らは3月25〜27日の公式戦で1得点当たり千ドルを寄付することを決め、NBAからは合計25万ドル以上が基金に入る見通しとなった。
 JACLなどは、被災地で実際に活動している非政府組織(NGO)などを直接支援したい意向。既に東京のNPO法人「難民を助ける会」に40万ドルを渡した。
 来日したフロイド・モリJACL事務局長は「私たちには日本に多くの親戚や友達がおり、日本と強いつながりがある。可能な限りのことをしたい」と話した。

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