北海道＝青年の交流事業＝継続に熱入りそう

2005年11月5日（土）

　【既報関連】ブラジル北海道協会（大橋皖吾会長）が十月初めに、青年や婦人など十人からなる交流団を道に派遣し、道庁や北海道日伯協会の関係者らと親睦を深めてきた。北海道協会と道の外郭団体、北方圏センターとの間で「南米青年交流団」という制度があるが、ブラジル側の参加者減少などで宙に浮いた形になっている。民間ベースでも交流事業を再開させたいと、今回の訪日が企画された。北海道滞在中に、北方圏センターの上層部が「（従来の）交流団事業は打ち切られたわけではない」と明言。事業の継続に向けて熱が入りそうだ。
　北海道滞在は約一週間。民間の北海道日伯協会が受け入れ団体になり、一行は関係機関などを訪れた。十月三日夜、札幌市内のホテルで歓迎会が開かれ、山本邦彦副知事らが出席した。
　席上、北海道協会が北方圏センターに、交流団事業について話を切り出したところ、同センターが事業の廃止を否定した。北海道協会関係者は「決定権限を持つような人が、話しているのだから」と一息ついている様子だ。
　「南米青年交流団」は、道の助成金事業。北方圏センターと北海道協会が毎年交代で、相手国に若手を十人ほど送り込んでいた。北海道協会は昨年、参加希望者が半数ほどしか集まらなかったため、派遣を見送った。その後、北方圏センターから交流団についての連絡がなく、今年、道からも青年が来伯しなかった。
　このような状況の中に、北海道協会のひぐま会（青年部）が危機感を募らせ、民間ベースでも交流を続けたいと訴えた。同協会関係者は北方圏センターに話を持ち込むのを遠慮。北海道日伯協会に相談した。
　北方圏センター上層部の発言で、北海道協会の懸念は杞憂だったことになる。交流団派遣事業が打ち切られていなかったとしても、今回の訪日が企画されていなければ、〃自然消滅〃になっていた恐れもある。その成果は、大きかったようだ。
　参加費用はすべて、自己負担だった。その熱意が北方圏センターに届いたのかもしれない。