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情報過多も困りもの

 年金や恩給受給者は2月28日までに生存証明を―。2月23日付弊紙2面の記事を見た人が、自分は昨年6月に済ませたが再証明の必要があるかと26日に問い合わせてきた▼弊紙では、年末までに済ませてない人が受給者の10%に上るため、期間延長と報じた。インターネットで調べ直しても同じ内容の記事があったため、電話を受けた記者に「今回は不要」と返事をしてもらった。だが、2月27日、携帯電話のアプリのグループで「全員がやる必要があるから、対象者に知らせてあげて」とのメッセージが飛び込んだ。こちらが「去年やった人はやらなくてもいいのでは」と書き込むと、「今年から基準が変わったから全員必要」との返事。2月28日朝、連邦貯蓄銀行の入り口にいる係員に訊いても、やはり「全員」という▼連邦貯蓄銀行職員まで「全員」というなら問い合わせ主にも連絡しなくてはとあせるが、電話番号などのメモは返答後に処分済み。電話の発信記録もないといわれ、再度、調べ直したら、国立社会保障院のサイトに「3400万人の年金受給者中3千万人しか生存証明を行っておらず、2月28日まで延長」とあり、安堵した▼弊紙記事を出した時点の未証明者は320万人だったが、「未証明者は約400万人」と書かれた1月末のサイト記事もあり、2017年に生存証明した人は2月28日期限の証明は不要と確信したが、それまでの不安は否定できない。携帯電話のアプリで誤った情報が流れているとの警告記事まで見ては何をか言わんだ。2面記事は複数の記事を基にして書くを原則にしているが、手にした情報の正否は常に確認せねばと改めて思わされた。(み)

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