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特集

花咲き実を結ぶ飛躍の年に=駐伯日本国特命全権大使 三輪 昭

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  明けましておめでとうございます。 昨年は、戦後に移民が再開されてから60周年を迎え、改めて日伯協力関係の基礎を築かれた移住者の先人の軌跡やその子孫の皆様の活躍振りに思いを馳せた節目の年でございました。 1908年に始まった日本人の伯移住が戦争によって一時中断した後、1953年に17家族 ...

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日系社会の団結に尊敬の念=在サンパウロ日本国総領事館=総領事 福嶌 教輝

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  新年明けましておめでとうございます。2014年は、ブラジル国にとってさらに大きな飛躍が期待されています。 サッカー・ワールドカップ開催は、スポーツ交流のみに留まらず、政治・経済・科学技術・社会・文化・教育・学術等あらゆる面で大きな効果をもたらすと期待されています。 昨年2013年は、日 ...

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社会的弱者援護の精神で=サンパウロ日伯援護協会 会長 菊地義治

サンパウロ日伯援護協会 菊地義治 会長

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  皆様、新年明けましておめでとうございます。皆様には希望に満ち溢れた輝ける新年をお迎えになったことと存じます。又、常日頃より、サンパウロ日伯援護協会(援協)に対し、温かいご支援を賜り、篤く御礼申し上げます。 2014年(午年)の年頭にあたり、サンパウロ日伯援護協会を代表して一言、新年のご ...

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W杯で新しい交流の輪=ブラジル日本都道府県人会連合会 会長 園田 昭憲

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  謹んで新年のお慶び申し上げます。 旧年中はいろいろとご支援をいただき、心より感謝申し上げます。 海外最大の日系人集団地であるブラジルで移住106年を迎えました。昨年は戦後移住60周年と、多くの県人会が記念式典のために、たくさんの方が来伯交流されました。 今年はサッカーのワールドカップが ...

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日本進出企業が史上最高に=ブラジル日本商工会議所 藤井晋介会頭

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  明けましておめでとうございます。新年の門出に当たり謹んでご挨拶を申し上げます。 先ず、昨年中はブラジル日本商工会議所の活動に対する温かいご支援とご協力を頂き、誠に有難うございました。お陰様で、当商工会議所の会員数は354社、11月には日本進出企業が史上最高の215社に達し、日本企業のブ ...

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新しい日伯交流の構築へ=ブラジル日本文化福祉協会=会長 木多 喜八郎

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  ニッケイ新聞愛読者の皆様、あけましておめでとうございます。 旧年中はブラジル日本文化福祉協会に対し、温かいご理解ご協力を頂きまして誠にありがとうございました。ブラジル日本文化福祉協会理事会はじめ関係者一同、新たな気持ちで皆様のご期待に沿うよう邁進してゆく所存でございます。本年も引続き一 ...

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「有機食品で人を幸福に」=人生を豊かにする有機農業=10年間の成長率300%=生産者の半数を日系占める

シッチオ・ピニャルの村上ファビオさん

新年号  農業大国ブラジルは、知られざる「農薬大国」でもある。かつてそれで健康を害した日本移民も多かったことから、いち早く多くの日系人が農業に取り組んできた歴史がある。この20年余りは健康志向の人々の増加に伴い、当地でも有機食品が注目を浴びるようになった。サンパウロ市アグア・ブランカ公園で20年以上にわたり開かれる「フェイラ・オ ...

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W杯開催が問いかけるもの=ブラジルの底力発揮できるか=山積する障害、課題、問題

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日 1930年のウルグアイ大会以来、第20回目となるサッカー・ワールドカップが6カ月後に迫っている。1950年の第4回大会に次ぐ、64年ぶり、2度目の開催となるブラジル―― 12月6日の抽選以降、出場32カ国を中心に熱気が高まっている中で、大会中にブラジルが直面するであろう問題、W杯が問いか ...

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90周年迎えるアリアンサ移住地=陽の目みる〝本当の移民史〟=著者木村快さんに聞く=建設に至る歴史秘話紐解く

「いったい日本人の民族性とはなにか」と問いかける木村快さん

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日  本紙や太陽堂、竹内書店、高野書店など日系書店で好評発売中の『共生の大地アリアンサ ブラジルに協同の夢を求めた日本人』(同時代社)の著者木村快さん(77、東京)を、10月に東京まで訪ね、発刊に至る経緯やそこに込められた想いを聞いた。新年が長野県人会創立55周年、信濃海外協会が創立した第1 ...

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国際派人材とブラジル移住=大正デモクラシーの流れ

アリアンサ最初の入植者。右から北原地価造(初代現地理事)、はるみ夫人、ミサヨ(座光寺夫人)、座光寺與一(大工)、1924年撮影(1925年 南米ブラジル「ありあんさ」移住地の建設より)

新年号 ニッケイ新聞 2014年1月1日 政治に翻弄された移住地  移民事業は元々内務省の管轄であったが、実際に現地で責任を持たなくてはならないのは外務省であり、1926(大正15)年の若槻内閣で移民業務を担当していた外務省通商第三課長石射猪太郎らが中心となって、民間移住地支援法として永田ら海外協会が推し進めていた「移住組合法」 ...

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